1980年頃から2005年頃の間に生まれた新世代こと、ミレニアル世代の5人に1人がLGBTQであることが新たな研究で判明した。
先行研究の多くが、LGBTQ率を全人口に比較しておおよそ4〜10%と算出していたが、18歳から34歳の人口に限ると、異性愛者だと自認しない人の割合が他の世代に比べて2倍高かった。
また、新世代のうち12%がトランスジェンダー、ジェンダー無分類と自認している。他の世代ならば1〜2%に留まっていることを考慮すると、はるかに数値が高い。
先日、2020年度の米国国勢調査で、回答者がLGBTIを自認する限り、回答者として数に入れないことが発表された。
GLAADの代表取締役、サラ・ケイト・エリス氏は以下のように述べている。
「トランプ政権が、アメリカを過去に戻す公約を実現し始めているため、多くの人がこの数年でLGBTQコミュニティが果たした進歩が後退しないか心配しています。
しかし、今回の研究報告で若者の間では、理解力の良さと受容とが際立っているため、将来の明るい指標となる。新たな時代の幕開けとも言えます。法律上には明記されていませんが、アメリカ人の気持ちや考え方は良い方向に変わっている。それは簡単には解明されない現実です。」
今年1月、2016年に行われた研究でアメリカの成人の4%以上がLGBTを自認、2012年に算出された3.5%から増えている。また2015年に行われた別の研究では、アメリカ人の若者の3人に1人が完全にストレートとは自認していないと発表している。
これらの研究から伺えるのは、一昔前には2項対立であり続けたジェンダーや性別の垣根が曖昧、境界が融解することで多様な性のあり方が可能になってきた反面、社会での受容が世代により追いついていないことが露呈されていることが考えられる。ジェンダーフリー社会の実現には、当サイトの読者一人一人のThink Globally, Act Locallyな努力にもかかっていることを、追記しておきたい。